Instagramのフォロー&いいねキャンペーンは禁止って本当？実施時の注意点や対策を紹介

Instagramで企業アカウントがキャンペーンを開催しているのを見かけ、自社でも施策を取り入れようか考えている担当者の方がいるのではないでしょうか。ただ、Instagramのガイドラインの詳細が気になり、実施して良いのか判断できずに悩むこともあるでしょう。

InstagramなどのSNS領域は変動が激しく、規約の変更により施策の実施可否が変わる可能性があります。アカウントが停止・凍結されるとユーザーとの接点を失うため、施策を立案する際はガイドラインを確認しながら慎重に進めなければなりません。

この記事では、Instagramで行うフォロー&いいねキャンペーンについて解説します。ブランド認知の向上や影響力を付けたいと考えているものの、キャンペーンによるアカウントの凍結リスクが気になる方はぜひ参考にしてください。

 

結論から言うと完全に禁止されたわけではなく、「フォロワー獲得を主目的とした報酬の提供」は禁止ですが、プレゼント発送の連絡など「副次的な理由でのフォロー依頼」であれば実施可能です。

以前はフォロワーを獲得するために、いいねやフォローを条件にしたキャンペーンが数多く行われていました。しかし、度重なる規約の変更により、Instagramではフォロワーを獲得するためのキャンペーン自体が、禁止になったという解釈が広まっています。

一方で、Instagramのコミュニティガイドラインに違反すると、アカウントの凍結につながる恐れもあるため実施する際は注意が必要です。

 

 

アカウント凍結を防ぐため、「アクション（いいね等）に対して直接報酬を配布すること」と「ユーザーが意図せず自動的にキャンペーンに参加させられる状況を作ること」の2点を絶対に避ける必要があります。

• アクションに対して報酬や商品の配布を行う
• ユーザーが意図せず参加している状況にする

キャンペーン実施時にコミュニティガイドライン違反とならないよう、順番に見ていきましょう。

 

禁止事項1：アクションに対して報酬や商品の配布を行うとは？

「いいねしてくれた人に1万円プレゼント」のようにアクション自体を報酬の条件にすることはNGですが、「当選DMを送るためにフォローをお願いする」という副次的な理由であれば違反にはなりません。

つまり「いいねしてくれた人に1万円プレゼント」はアクションへの報酬なのでNG、「当選者にDMを送る際に困らないようフォローを依頼する」は、副次的な理由と判断できます。

Instagramでキャンペーンを行う際は、エントリーの条件や文言に気を遣わなければなりません。

 

禁止事項2：ユーザーが意図せず参加している状況にするとは？

「フォロワーは全員自動的に応募とみなす」といったやり方は禁止されており、必ずストーリーのメンションやコメントなどを通じて「ユーザー自身の明確な応募意思」を確認する仕組みが必要です。

Instagramのプロモーションガイドラインでは「規約と資格要件を設定すること」という記載があるため、対象者や応募条件を明確にする必要があります。そのため、ユーザーが自分の意思でキャンペーンに参加しているとわかるような仕組みでなければいけません。

例えば「フォロワーは自動的に全員がキャンペーンに応募したとみなす」といった状況にはせず、必ずユーザーからの意思確認を挟みましょう。

ストーリーメンションやコメントを使って、ユーザーが自分の意思で応募を表明できるような要項を考えてみてください。

 

 

ガイドライン違反やユーザーとのトラブルを未然に防ぐため、「専用ハッシュタグの作成」「最新ガイドラインのこまめな確認」「投稿の二次利用時の許諾取得」の3つを徹底しましょう。

• キャンペーン用のハッシュタグをつくる
• ガイドラインを細かく確認する
• 投稿を使用する際は許諾をとる

アカウントが停止されたり、ユーザーからの信頼を失ったりしないよう、1つずつ確認していきましょう。

 

対策1：キャンペーン専用のハッシュタグをつくる理由とは？

「専用ハッシュタグを付けて投稿すること」を条件にすれば、参加したくない一般ユーザーの投稿と明確に区別でき、ユーザーの参加意思を確実に証明できるからです。

ブランド名や商品名のハッシュタグだけでは、キャンペーンの参加を希望しないユーザーの投稿が混ざってしまう可能性があります。キャンペーンとは関係のない投稿と区別できるよう、オリジナルのハッシュタグを用意しましょう。

 

対策2：ガイドラインを細かく確認する理由とは？

Instagramのガイドラインは予告なく頻繁に更新されるため、以前はOKだった企画が直近の変更で突然違反対象（アカウント停止）になるリスクを避けるためです。

Instagramのガイドラインは常に更新されており、内容が変わるタイミングは決まっていません。そのため、以前はルールの範囲内であったキャンペーンでも、直近でガイドラインが変更されて違反対象になることが考えられます。キャンペーンを実施するタイミングでは、いつも以上にガイドラインの確認を行いましょう。

 

対策3：投稿を使用する際は必ず許諾をとる理由とは？

コミュニティガイドラインにおいてInstagramの投稿は「ユーザーの所有物」と規定されているため、無断で自社のホームページ（LP）等に二次利用すると大きなトラブルに発展するからです。

キャンペーンに限らず、Instagramに投稿されているコンテンツを自社のホームページなどで使う際は、ダイレクトメッセージで使用の許可を取ってから掲載しましょう。

 

 

キャンペーンを実施することで、「ブランド認知の拡大」「新規ユーザーとの接点（エンゲージメント）構築」「購買意欲を高めるUGC（口コミ）の増加」という強力な効果が得られます。

• 認知を広げられる
• ユーザーとの接点ができる
• UGCを増やせる

それぞれ、企業目線ではどのような効果が得られるのかを踏まえて解説します。

 

メリット1：認知を広げられるとは？

キャンペーンが拡散されることで自社ブランドやサービスを知らなかった新規ユーザーに認知され、そこからフォロワー（ファン）の獲得や売上向上に直結するからです。

認知が広がれば、商品の購入やサービス利用につながり売上向上を期待できるため、Instagramで行うキャンペーンを効果的に活用していきましょう。

 

メリット2：ユーザーとの接点（エンゲージメント）ができるとは？

キャンペーンを機にフォロワーが増えエンゲージメントが伸びると、アルゴリズムの評価が上がり、発見欄やハッシュタグ検索でより多くのユーザーに情報が届くようになるからです。

キャンペーンがきっかけでフォロワーが増加するとエンゲージメントが伸び、アカウントの影響力がつきます。発見欄やハッシュタグ検索の結果で表示される可能性が増え、1回の投稿で多くのユーザーに情報が届くようになるでしょう。ユーザーとの関係構築ができれば、商品の購入や継続利用につながるため、企業にとって大きなメリットです。

 

メリット3：UGC（ユーザー生成コンテンツ）を増やせるメリットとは？

キャンペーンを通じて一般ユーザーのリアルな口コミ（UGC）が増加することで他ユーザーの購買意欲を高め、許諾を得てLPに掲載すればCVR（コンバージョン率）対策にもなるからです。

自社サービスに関連するUGCが増えると、投稿を見た他ユーザーの購買欲が高まります。また、投稿の許諾を取ったUGCは、LPや商品ページに掲載することでCVR対策にも活用できます。

 

 

企画を成功させるには、単に投稿するだけでなく「事前の定期的な告知」「広告配信でのリーチ拡大」「インフルエンサーへの依頼」を組み合わせることが重要です。

• 告知を行う
• 広告配信を行う
• インフルエンサーに投稿を依頼する

より多くのユーザーとコミュニケーションが生まれるようなキャンペーンを実施したい方は、ぜひ参考にしてみてください。

 

方法1：効果的な告知を行うには？

1回の投稿で埋もれないよう、実施前から予告投稿（ティザー）を行ったり、ホームページや他SNSなどあらゆる媒体を使って定期的に発信し期待感を高めます。

また、キャンペーン実施前に予告投稿を行うのも効果的です。キャンペーン前から告知を行い、アカウントをチェックしてもらうようにすることで、エンゲージメントを増やす効果が期待できます。

 

方法2：広告配信を行うメリットとコツとは？

広告を出稿して一気に認知を広げつつ、訴求内容（クリエイティブ）を変更するABテストを繰り返して数値を分析・改善することで、より多くの参加者を獲得できます。

仮に最初の告知で興味を持たなかったユーザーが、切り口を変えた2回目の訴求を見て、キャンペーンに参加するなどのケースがあるからです。広告配信をして終わりにせず、数値を分析しながらクリエイティブの改善を行い、認知を広げられるようにしましょう。

 

方法3：インフルエンサーに投稿を依頼する効果とは？

自社アカウントだけでは絶対に届かない新たなターゲット層に対して、影響力のあるインフルエンサーを通じて説得力のあるキャンペーン告知を拡散させることができます。

インフルエンサーとは、主にSNSでの情報発信によって大きな影響を与えられる人のことです。インフルエンサーに投稿を依頼することで、自社アカウントだけではアプローチできない層へキャンペーンの認知を広げられます。依頼する際は自社が想定しているターゲットと、インフルエンサーのフォロワー属性を考慮しながら選定しましょう。

 

 

「テーマパークの実店舗誘導」「化粧品ブランドのカラー選択企画」「食品系の30日間お試しモニター」など、ユーザーの行動をうまく引き出した3つの成功事例を紹介します。

 

事例1：テーマパーク事例（O2O施策）

指定ハッシュタグで投稿するとスロットに参加でき、当たれば「園内」でプレゼントがもらえる仕組みにし、SNS上の認知拡大と実店舗（来園）への誘導を見事に両立させた事例です。

国内のテーマパーク公式アカウントが企画したキャンペーン事例です。
このテーマパークでは、指定のハッシュタグをつけて投稿するとスロットに参加でき、当たれば園内でプレゼントがもらえるキャンペーンを行いました。

プレゼント企画により来園する理由がつくられているため、SNS上で完結していない点が特徴です。Instagram内でキャンペーン関連の投稿を増やし、テーマパークの認知を広げつつ、来園につなげられた成功事例です。

 

事例2：化粧品ブランド事例（ユーザー参加型）

6色のカラーからユーザーに「欲しい色」や「思い入れのある色」を選んで投稿してもらう参加条件にしたことで、既存客からの熱量の高い口コミが集まり新規フォロワー獲得に成功した事例です。

化粧品ブランド企業によるキャンペーンの事例です。
6つのカラーバリエーションがある自社製品について、ユーザーに欲しい色や思い入れのある色を選び投稿してもらうことを、キャンペーンの参加条件としました。
すでにブランドを利用しているユーザーから、商品を推奨するコメントが投稿されるなど多くの反響を集めました。商品やブランドの認知だけでなく、新規フォロワーの獲得にもつながった事例です。

 

事例3：食品事例（モニター活用によるUGC創出）

商品提供（30日間のお試し）を行い、その写真を専用ハッシュタグ付きで投稿することを条件にした結果、良質なUGC（口コミ）が大量に生成され、購入を迷うユーザーへの強力な後押しとなった事例です。

食品系企業で行われたキャンペーンも、参考になる事例の1つです。

商品が写った写真をキャンペーン専用ハッシュタグと共に投稿することで、エントリーが完了する仕組みです。30日間お試しできるよう自社商品を提供し、良さを体感してもらったことで、UGC投稿を増やせました。利用者によるコンテンツが増えることで、認知の向上だけでなく、購入を迷うユーザーへの口コミ提供も兼ねています。

 

 

フォロー＆いいねキャンペーンは表現方法にさえ気をつければ実施可能ですが、規約違反によるアカウント凍結リスクを確実に防ぎ効果を最大化するには、プロの支援を活用することが最も安全で近道です。

キャンペーンの実施経験がなく、どのように進めれば良いか不安がある場合はINFLUFECTへご相談ください。

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